MIT研究、データセンター電力で米国の早期死亡は約650人

AI infrastructure illustration: server racks leading to a power tower

MITの研究チームは11月19日、学術誌『Environmental Research Letters』に論文を発表した。2023年に米国のデータセンターが消費した電力に伴う大気汚染によって、約650人が早期死亡したと推計している。内訳は微小粒子状物質(PM2.5)関連が513人、オゾン(スモッグ)関連が137人で、合計すると米国の電力関連の早期死亡の約5.3%に当たる。

論文の責任著者はMITのInstitute for Data, Systems, and Societyの教授Noelle Selin氏。共著者はMIT、カリフォルニア大学アーバイン校、イェール大学の研究者だ。

死者はデータセンターの近くにいない

この研究で最も直感に反するのは地理的な分布である。データセンターの電力需要はバージニア州北部とテキサス州に集中しているが、両地域の早期死亡率は中西部の大半の州の半分ほどだ。死亡率が最も高いのはアイオワ、ネバダ、サウスダコタ、カンザスの各州である。

理由は送電網と風にある。データセンターが追加で使う電力は、相互接続された送電網上の別の場所にある発電機が補い、排出された汚染物質は風に乗って風下のカンザス、サウスダコタ、ミズーリ、アーカンソーへ流れる。オハイオ川流域には老朽化した石炭・ガス火力発電所が数多く集まっている。ネブラスカやアイオワのような農業州では、農地の肥料から出るアンモニアがPM2.5の生成を助長する。研究チームは、地方の住民のリスクが都市住民より明らかに高いとも見ている。

“Even if you don't think you are affected because there is not a data center near you, think again.”

(近くにデータセンターがないから自分には関係ない、と思っていても、考え直したほうがいい。)

手法で何を変えたのか

従来の研究の多くは、送電網の平均排出係数で換算してきた。データセンターが使う電気はすべて「平均的」な電源構成から来ると仮定するのに等しい。今回の研究では、追加需要に実際に応答する発電機を1時間ごとに特定する方式に改めた。MITの大学院生Yuang Chen氏によると、こうした発電機は天然ガス火力であることが多い。米国の送電網には1万基を超える発電機があり、チームは1基ずつデータを突き合わせ、他の情報源とも照合する必要があった。

その後、化学輸送モデルを使い、窒素酸化物と二酸化硫黄が大気中で二次汚染物質をどう生成し、どこへ流れるかをシミュレーションした。最後に疫学文献に基づき、汚染の増加分を死者数に換算している。

既存の数字と並べると

研究は米国のローレンス・バークレー国立研究所のデータを引用している。それによると、2023年のデータセンターは米国の電力使用の約4%、関連する排出量の約4.4%を占めた。死亡の占める割合5.3%は電力のシェアを上回るが、発表資料はこの差を個別には説明していない。手法面では、追加需要に応答する限界電源が送電網の平均より汚れていることが多い点が理由の一つとして考えられるが、これは推測にすぎず、論文本文の内訳を確認する必要がある。

データセンターの電力消費の規模も拡大している。別の調査では、米国の超大規模施設403か所の年間電力使用量は68〜99テラワット時とされ、ローレンス・バークレー国立研究所は2024年の米国のデータセンター全体の電力使用量を192テラワット時と推計した。MITチームも発表の中で、2023年以降にこの比率は上昇している可能性があると触れているが、新たな数字は示していない。

研究の前提は、データセンターが年間を通じて24時間フル稼働するというもので、これまでの同種の研究と同じだ。発表資料には健康被害の金額換算は示されておらず、計上したのは電力に伴う大気汚染のみである。チームは次の課題として、データセンターの自家発電や、送電網の状況に応じた柔軟な電力利用の調整が大気質に与える影響を調べる予定だ。Chen氏は、今回の結果はデータセンターの立地を議論する際の基準になり得るとし、立地選定では地価や電気料金だけでなく他の要素も見るべきだとの見方を示している。

参考資料:MITニュース室、『Environmental Research Letters』掲載論文、CocoLoop、ローレンス・バークレー国立研究所。早期死亡者数とPM2.5・オゾンの内訳、電力関連死亡に占める割合、データセンターの電力使用量と排出量のシェアを照合した。